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材料加工におススメの道具・小型機械

株式会社トップマンでは、多数の備品・消耗品をお取り扱いしています。
2018年度版「技術教材カタログ」を御覧ください。

今月は材料加工におススメの道具・小型機械を紹介します。
ここに挙げさせていただいた小型機械類(「バンドソー」「ベルトサンダー」「ボール盤」)をうまく活用することで、授業時間の少ない中、時間短縮ができ効率の良い授業が行えます。


中学校設備基準(平成十四年三月二十九日文部科学省令第十五号)

学校教育法 (昭和二十二年法律第二十六号)第三条の規定に基づき、中学校設置基準が定められています。

第一条 中学校は、学校教育法 (昭和二十二年法律第二十六号)その他の法令の規定によるほか、この省令の定めるところにより設置するものとする。
2 この省令で定める設置基準は、中学校を設置するのに必要な最低の基準とする。
3 中学校の設置者は、中学校の編制、施設、設備等がこの省令で定める設置基準より低下した状態にならないようにすることはもとより、これらの水準の向上を図ることに努めなければならない。

第六条 中学校に置く主幹教諭、指導教諭及び教諭(以下この条において「教諭等」という。)の数は、一学級当たり一人以上とする。
2 教諭等は、特別の事情があり、かつ、教育上支障がない場合は、校長、副校長若しくは教頭が兼ね、又は助教諭若しくは講師をもって代えることができる。
3 中学校に置く教員等は、教育上必要と認められる場合は、他の学校の教員等と兼ねることができる。

第十一条 中学校には、学級数及び生徒数に応じ、指導上、保健衛生上及び安全上必要な種類及び数の校具及び教具を備えなければならない。
2 前項の校具及び教具は、常に改善し、補充しなければならない。

第十二条 中学校は、特別の事情があり、かつ、教育上及び安全上支障がない場合は、他の学校等の施設及び設備を使用することができる。


教材設備の沿革

昭和28年
義務教育費国庫負担法の施行により、教材費を国庫負担の対象とする
昭和42年
各学校に基礎的に必要とされる教材の品目と学校規模に応じて整備すべき数量を示した「教材基準」を制定
昭和42〜51年
第一次教材整備計画 総額1,600億円(うち国庫負担800億円)
昭和53年
「教材基準」を改正
昭和53〜62年
第ニ次教材整備計画 総額4,666億円(うち国庫負担2,347億円)
昭和60年
教材費の国庫負担が廃止され、一般財源化(地方交付税措置)
平成3年
各学校で教材整備をする際の目標あるいは参考とすべきものとして、標準的に必要とされる教材の品目・数量を示す「標準教材品目」を制定
平成3〜12年
第三次教材整備計画 総額8,000億円
平成13年
教材の機能的な側年に着目して分類整理し、教材を選択し整備する際の留意点を示した参考資料として「教材機能別分類表」を制定
平成14〜18年
第四次教材整備計画 総額4,300億円
平成19・20年
教材の更新費として単年度約790億円の地方財政措置
平成21〜23年
新学習指導要領の円滑な実施のための教材整備緊急3ヵ年計画 総額約2,459億円
平成24〜33年
義務教育諸学校における新たな教材整備計画 総額約8,000億円

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